コンテンツ販売に活用できるプラットフォームは、大きく分けると2種類あります。「コンテンツ販売Webサイト」と「コンテンツ管理システム」です。この記事では、効率的にコンテンツ販売を成功させるために役立つ2種類のプラットフォームについて、選定方法などのポイントを詳しく解説します。eラーニングのコンテンツ販売に最適なプラットフォーム「Moodle（ムードル）」を導入された活用事例もご紹介しています。ぜひ参考にしてください。

コンテンツ販売とは

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コンテンツ販売（デジタルコンテンツ販売）とは、デジタルデータ化された情報内容の販売をするビジネスです。情報内容には、動画、画像（イラスト・写真）、音声、テキストの素材、eラーニング、オンライン配信など、様々な種類があります。

例えば、専門的なスキルやノウハウを動画などに収めたeラーニング講座を販売することは、代表的なコンテンツ販売の一例です。コンテンツを購入したユーザーは、主にインターネット或いはダウンロードにて、好きな場所でeラーニング講座を閲覧できます。

コンテンツ販売のメリット

コンテンツ販売はデジタルデータのため、物販のように仕入れ・梱包・発送・在庫管理のための経費や人手、時間、手間などがかからず、売れ残りによる劣化や余剰在庫のリスクもありません。インターネットの環境さえあれば、全国、さらには全世界に向けて、全く同じコンテンツでも、複数人に販売できます。

このようにコンテンツ販売は、デジタル社会にマッチした効率的なビジネスです。しかし、メリットだけではなく、次に挙げるデメリットについても、事前に考慮しておきましょう。

コンテンツ販売のデメリット

コンテンツ販売は、前述の通り物販よりもリスクが少なく、誰でも手軽に始めることができますが、質の高いコンテンツを制作するためには、時間やコストがかかります。

しかしながら、企業・個人・専業・副業と、様々なスタイルで参入するライバルが多く、非常に安値で取引されがちな点には注意が必要です。

また、コンテンツ販売のユーザーは、他のビジネス以上に知名度や評判に影響を受ける傾向があり、高品質なコンテンツが、必ずしも多くの人に受け入れられるとは限りません。特に知名度の低い中小企業や、実績が少ない初心者は、どれほど高品質なコンテンツを制作しても初めのうちは売れない可能性を考慮し、長いスパンで販売計画を立てると良いでしょう。

コンテンツ販売の成功には、SNSなどの別コンテンツで積極的に集客したり、最適なプラットフォームを活用したりすることが効果的です。プラットフォームについては、後章で詳しく解説します。

コンテンツを販売する方法

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コンテンツ販売には、大きく分けて2つの方法があります。

自社のWebサイト内のページや新たなネットショップなどを立ち上げて、独自に販売する方法と、既存のコンテンツ販売サイトなどに出品する方法です。

どちらの販売方法が適しているかはケースによって異なります。下記それぞれのケースを参考にしてみてください。

企業など団体の場合

企業などの団体が、コンテンツ販売ビジネスの継続を見込んでいる場合には、自社のWebサイトなどを立ち上げて、自社で販売する方法がおすすめです。

理由は、既存のコンテンツ販売サイト（＝後述「コンテンツ販売プラットフォーム」※）を利用すると手数料が差し引かれるため、売上数が多くなればなるほど、自社のWebサイトで運営した方が、利益を増やせます。

自社のWebサイトを立ち上げるコストにも不安がある際は、「Moodle（ムードル）」※のようなコストパフォーマンスの良いコンテンツ管理システム（＝後述「コンテンツ管理プラットフォーム」※）を選ぶとよいでしょう。

※「コンテンツ販売プラットフォーム」と「コンテンツ管理プラットフォーム」の違いや「Moodle（ムードル）」については、この記事の後章で詳しく解説しています。ぜひ読んでみてください。

eラーニングを販売する場合

コンテンツ販売の種類が、eラーニングなどの講座の場合には、自社のWebサイトで販売する方法が最適です。「LMS（学習管理システム）」搭載の管理システムで、学習の効果測定を行うと、学習効果が上がり、ひいてはコンテンツ販売の成功にもつながるでしょう。

この記事では、「LMS（学習管理システム）」搭載のコンテンツ管理システム「Moodle（ムードル）」について、活用事例などもご紹介しています。最後の章で確認してみてください。

個人など規模が小さい場合

コンテンツ数が少なく、販売規模が小さい個人などの場合は、既存のコンテンツ販売サイトに出品する方法が好ましいと言えます。

理由は、既存のコンテンツ販売サイトは、自社サイトよりも認知度が高い場合が多く、ある程度の集客が見込めるためです。個人で立ち上げたWebサイトのドメインパワーが大きくなるまで、活用してみるとよいでしょう。

また、未払いなど何らかのトラブルに巻き込まれた場合などに、既存の販売サイトに相談すると解決に導くためのサポートを受けられる可能性があります。

ただし、コンテンツ販売サイトによってサポート体制は異なるため、事前に利用規約を読み、どのようなサポートを受けられるかを確認しておきましょう。

素材を販売する場合

個人のデザイナーや写真家が、知名度がないうちに、イラスト、写真などの素材コンテンツを販売する場合は、それらの素材に特化した既存のコンテンツ販売サイトなどへ出品してみることをおすすめします。

訪問数も少ない自社サイトと比較すると、既存のコンテンツ販売サイトの方が、たくさんの人びとの目に触れる機会があるからです。

ただし、コンテンツ販売サイトによっては、著作権が譲渡される契約を結んだことになっている場合があります。その場合は、自分の作品でも別のコンテンツで販売することができません。著作権をはじめとした契約内容は、利用規約に記載してあります。コンテンツ販売サイトに出品する前に、必ず利用規約に目を通し、納得できる契約条件の販売サイトのみに出品しましょう。

コンテンツ販売に利用するプラットフォームの選定ポイント

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プラットフォームという言葉が示す範囲は広いため、何らかの基盤となっているWebサイト、Webサービス、Webシステムなどのことは、プラットフォームと呼ぶことができます。IT系の用語によくあることですが、人によって多少呼び方が異なる場合があります。

「コンテンツ販売に利用するプラットフォーム」においても、「コンテンツ販売Webサイト」などのことを指すこともできますが、「コンテンツ管理システム」のことを表現することもできます。

この記事では、それら2種類の「コンテンツ販売に利用するプラットフォーム」についてご紹介していきます。

プラットフォームとは

プラットフォームとは、コンピューターやインターネット上で、システムやサービスが稼働するための基盤となる環境や設定の総称です。この概念に該当する様々なシステムやサービスは、プラットフォームとも呼ばれています。

前述した通り、コンテンツ販売ができるWebサイトは「コンテンツ販売プラットフォーム」であり、コンテンツ管理システムは「コンテンツ管理プラットフォーム」と言い換え可能です。

それら2種類の「コンテンツ販売に利用するプラットフォーム」について、下記に解説します。

「コンテンツ販売プラットフォーム」について

「コンテンツ販売プラットフォーム」とは、コンテンツを出品・販売するサービスを行っているWebサイトなどのことを指します。代表的なサイトは「ココナラ」「note」「インフォトップ」「REQU」などです。その他にも、たくさんの種類のコンテンツ販売プラットフォームが存在します。例えば、自社のYouTubeチャンネルに、メンバーシップの月額料金を集金できるようなファンがいる場合には、YouTubeを通して動画配信という種類のコンテンツを販売できます。よって、「YouTube」も「コンテンツ販売プラットフォーム」の一つです。

「コンテンツ管理プラットフォーム」について

次に「コンテンツ管理プラットフォーム」について解説します。自社（または団体や個人）で立ち上げたWebサイトで、eラーニングによるセミナーなどの講座コンテンツを効率的に販売するためには、「LMS（学習管理システム）」搭載の「コンテンツ管理プラットフォーム」が必要です。

「LMS（学習管理システム）」搭載の「コンテンツ管理プラットフォーム」を活用すると、学習状況などの効果測定を行いながら、最適に運用・管理ができます。代表的なものは「Moodle（ムードル）」です。

この記事の後章で、コンテンツ管理プラットフォーム「Moodle（ムードル）」についてご紹介していますので、詳細を確認してみてください。

「コンテンツ販売プラットフォーム」選定ポイント

自社のWebサイトではなく「コンテンツ販売プラットフォーム」にてコンテンツを販売する場合は、数あるプラットフォームの中から、実際に出品する「コンテンツ販売プラットフォーム」を選ばなければなりません。その際は、下記の選定ポイントを参考にしてみてください。

1ターゲット層

コンテンツ販売プラットフォームごとに、取り扱いコンテンツの種類やユーザーの特徴の傾向があります。自社が提供するコンテンツの種類と、それを欲するユーザーの特徴に適したプラットフォームを選ぶことが重要です。

2ユーザー数・知名度

ユーザー数が多く知名度が高いコンテンツ販売プラットフォームは、集客力が高い分、売上がアップする可能性も増します。ただし、ユーザー数が多い人気のあるプラットフォームが、必ずしも最適なプラットフォームだとは言えません。自社が販売するコンテンツの種類に対する需要が多く、利用規約などが自社の方向性に合っている「コンテンツ販売プラットフォーム」を選びましょう。

3再生の提供形態

様々な再生の提供形態がありますが、最も多いのはダウンロード形式もしくはストリーミング形式です。それぞれのメリットとデメリットを解説します。

・ダウンロード形式

ダウンロード形式は、購入者のデバイスにダウンロードするため、一度ダウンロードすれば、インターネットに接続せずに利用できるようになる点がメリットです。

デメリットは、デバイスのストレージ容量が必要な点と、違法に第三者から複製や共有されやすい特性を持つ点が挙げられます。ダウンロード販売プラットフォームにコンテンツを出品する場合は、DRM（デジタル著作権管理）を取り入れているかと、どの程度まで複製や不正利用を制限できるかなどを確認しておきましょう。

・ストリーミング形式

ストリーミング形式は、インターネットに接続した状態で閲覧が可能です。メリットは、画面キャプチャを禁止する設定ができ、ダウンロード形式よりも不正利用を防止しやすい特性を持っています。その他にも、公開期間や閲覧回数の設定や、特定のユーザーのみに限定公開する設定も可能です。しかし、各プラットフォームによって、それら設定の可否は異なるため、利用規約を確認する必要があります。

デメリットは、外出先などのインターネット環境が悪い時に、映像や音声が途切れたりする可能性がある点と、モバイル回線の利用中にパケット通信のデータ量を消費する点です。

4販売手数料・サービス利用料

「コンテンツ販売プラットフォーム」の利用を検討する際、最もネックになるのは手数料です。サービス利用料は無料のサイトもありますが、販売手数料は殆ど全てのサイトで発生します。販売手数料やサービス利用料以外にも、決済手数料、振込手数料などが発生する場合もあります。コンテンツが売れた時に差し引かれる販売手数料は、売上金額の10％～30％である場合が多いです。どうしても販売手数料を支払いたくない場合は、自社（または団体や個人）でWebサイトを立ち上げて独自に販売してみましょう。

どの手数料が何％発生するかは、各プラットフォームによって異なるため、事前に確認しておく必要があります。

5決済方法

ネット上の決済方法は、クレジットカード決済が最も多いとされるため、「コンテンツ販売プラットフォーム」を選ぶ際にクレジットカード決済に対応しているかを確認してみましょう。その他にも、キャリア決済、電子マネー、コンビニ決済、銀行振込など、多種多様な決済方法に対応しているプラットフォームを選ぶと、購入ユーザーの幅が広がる可能性があります。

「コンテンツ管理プラットフォーム」選定ポイント

自社（または団体や個人）で立ち上げたWebサイトで、学習や研修のeラーニング講座コンテンツを販売するためには、「コンテンツ管理プラットフォーム」が成功の鍵を握ります。

eラーニングコンテンツを管理するためには「LMS（学習管理システム）」搭載の「コンテンツ管理プラットフォーム」が必要です。その最も代表的なプラットフォームの一つに、「Moodle（ムードル）」が挙げられます。

「Moodle（ムードル）」には、「LMS（学習管理システム）」が搭載されているため、学習効果と販売効果を得るための様々な管理機能を利用できる点がメリットですが、そのままでは扱いが難しいとされる点がデメリットです。

そのため「Moodle（ムードル）」を日本語でも使いやすく、機能性と操作性を向上させた「IO Moodle（イオムードル）」をおすすめします。

弊社の「IO Moodle（イオムードル）」は、Moodle社に認定されているため、安心・安全です。初めて利用する場合でも、運営する管理側と受講するユーザー側の双方が、直感的に操作できるように、簡単・便利に設計されています。以下「Moodle（ムードル）」についての詳細です。

【コンテンツ管理プラットフォーム「Moodle（ムードル）」について】

「LMS（学習管理システム）」搭載の「Moodle（ムードル）」※は、セキュリティ対策が万全なコンテンツ管理プラットフォームです。簡単且つ効率化に、様々な種類の教材、テスト、アンケート、コース、受講者などを一元管理できます。進捗状況、成績管理、各種分析などを通して、最適な学習を提供でき、コンテンツ販売の成功に向けた運用・管理が可能です。

コンテンツ販売に「Moodle（ムードル）」を導入した活用事例の紹介

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前述の「Moodle（ムードル）」を導入した活用事例を2件ご紹介します。

【活用事例1】True Japan Tour株式会社様の事例

True Japan Tour株式会社は、日本を訪れる海外のお客様に秀麗な日本の文化や自然などを紹介し、日本と世界の人々に貢献している企業です。訪日外国人向け観光サービス業を主軸事業として、「True Japan School」の運営によるツアーガイドの育成にも尽力しています。

そのようなTrue Japan Tour株式会社が「Moodle（ムードル）」を導入した活用事例をご紹介します。

「Moodle（ムードル）」導入の経緯

True Japan Tour株式会社が運営する「True Japan School」では、「全国通訳案内士」という権威ある国家資格の取得サポートから、取得後の仕事紹介までを行っています。

通信教育による合格サポートを行っていましたが、DVD発送業務は手間がかかり、他の業務に支障をきたすため、2018年に「Moodle（ムードル）」を導入されました。

「Moodle（ムードル）」を選んだ理由

「Moodle（ムードル）」は、他のeラーニングシステムに比べて安価であるにも関わらず、多くの大学で使用されるなど、知名度と信頼性が高かったためとのことです。

「Moodle（ムードル）」導入後の結果

DVD販売から「Moodle（ムードル）」のeラーニング活用にシフトする際は、DVDの動画をそのまま活用できます。そのため、True Japan Tour株式会社は、移行のための余分な作業の必要がなく、スムーズに移行が完了したとのことです。

また、Moodleでのオンライン学習の受講者数は、想定の約1.5倍に上回り、ビジネスが大きく飛躍したと喜ばれています。

※True Japan Tour株式会社

https://truejapantours.com/jahome/

※True Japan Tour株式会社が運営する「True Japan School」

https://www.truejapan-school.jp/

※参考記事：IO Moodle導入事例

https://www.io-maga.com/2019/02/news20190222/

【活用事例2】一般財団法人リモート・センシング技術センター（RESTEC）様の事例

一般財団法人リモート・センシング技術センター（以下、RESTEC）は、45年にわたり、国立研究開発法人宇宙航空研究開発機構（JAXA）からの委託などを中心に、宇宙衛星の観測データの受信・処理・解析・提供によって、地球環境保全に貢献している公益法人です。

日本のリモート・センシング事業を牽引する中核機関として、これまでの実績とノウハウを活かし、リモート・センシング技術の普及啓発や人材育成、国際協力も行っています。そのようなRESTECが「Moodle（ムードル）」を導入した活用事例をご紹介します。

「Moodle（ムードル）」導入の経緯

これまでの約40年、RESTECの殆どの研修は、受講者に東京オフィスへ来訪していただき、対面式で行う形でした。その場合、関東以外の地方の方々は、距離、時間、費用などの負担が大きく、必然的に受講の機会が減ってしまいます。そこで、遠方の方が、いつでもどこでも何度でも気軽に受講できるように、2019年4月eラーニングシステム「Moodle（ムードル）」を導入・開始しました。

「Moodle（ムードル）」を選んだ理由

「Moodle（ムードル）」は、単に講義の動画を流すだけではなく、理解度チェックテスト、ソフトウェアの実習、補足情報の提供を組み合わせて提供できます。それらの点が、RESTECが考えていた効果的なeラーニングの理想と合致したとのことです。

また、タイムコストや開発費が抑えられるなど、信頼性の高いオープンソースならではのメリットが享受できる点も、Moodleを選んだ理由の一つとされています。

「Moodle（ムードル）」導入後の結果

「Moodle（ムードル）」導入後のRESTECは、対面式研修とeラーニングの両方の良さを活かしています。変わらず提供している対面式研修においては、eラーニングによって、各受講者それぞれのペースで、何度でも予習・復習が可能になりました。RESTECは、対面式研修とeラーニングを「Moodle（ムードル）」上でまとめて管理できる点もありがたいと仰っています。

今後は、更に「Moodle（ムードル）」の特長を活かし、英語版をはじめとした新しいコンテンツを増やしていかれる計画とのことです。

※一般財団法人リモート・センシング技術センター（RESTEC）

https://www.restec.or.jp/

※参考記事：IO Moodle導入事例

https://www.io-maga.com/2019/10/news20191002/

まとめ

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この記事では、コンテンツ販売に活用できるプラットフォームについてと、選定ポイントなどを詳しく解説しました。

企業など団体の場合や、eラーニングの講座などを販売する場合は、自社で立ち上げたWebサイトで販売する方が、販売手数料を差し引かれることがないため、メリットは大きいでしょう。

一方で、個人や規模が小さい場合は、コンテンツ販売のWebサイトなどに出品した方が便利とも言えます。それぞれにメリットとデメリットがありますので、自社（または団体や個人）にマッチしたプラットフォームを選ぶことが重要です。

自社で運営するWebサイトでeラーニング講座を販売する場合は、最後の章で活用事例をご紹介しました通り、「Moodle（ムードル）」の導入がおすすめです。eラーニングの導入に必要とされる動画制御機能、自動催促メール機能、学習進捗の一括表示などの機能を網羅した「IO Moodle（イオムードル）」は、決済機能も搭載されています。コンテンツ販売を成功させるために、少しでも気になった方は、ぜひ一度弊社にご相談ください。

決済機能が搭載された「IO Moodle（イオムードル）」の詳細はこちら

https://www.io-maga.com/2023/09/news20230905/