2024/10/16eラーニングの知識

通信教育ビジネスをeラーニング化するときの費用を解説! コストを削減するには?

コスト削減に効果的なeラーニングの使い方 eラーニング化にかかる費用は高い? 通信ビジネスのコストを削減するには?

「通信教育ビジネスをeラーニング化するのにどんな費用が生じる?」

「eラーニングで事業拡大したいけれど利益が増えるか心配…。」

「コスト削減に適したeラーニングシステムが知りたい。」

通信教育ビジネスのeラーニング化にあたって、こんな悩みはありませんか?

通信教育ビジネスのeラーニング化を検討しているけれど、コストや利益が心配で導入に踏み切れない方もいるでしょう。今回は、通信教育ビジネスをeラーニング化するときの費用やコスト削減のポイントを中心に解説します。コスト削減に適したeラーニングシステムも紹介するので、気になった方はぜひ導入を検討してみてください。

通信教育ビジネスをeラーニング化するときはコストと利益率に注意


eラーニングなら時間や場所を問わずに動画学習サービスを提供可能です。通信教育ビジネスをeラーニング化すれば全国展開が容易になるため、受講者を増やしやすくなります。教材の配送費用も不要になり、コストを削減しやすいイメージも湧くでしょう。

ただ、通信教育ビジネスのeラーニング化で事業がうまく行くとは限りません。

eラーニング化にあたってさまざまなコストが発生し、売上が高まっても支出が多くなり、利益率が低下するリスクもあるからです。

eラーニング化を成功させるには、具体的なコストを明確に算出して、利益率を慎重に予測することが重要です。

なお、eラーニング化に伴いリソース不足の課題が生じる恐れもあります。

通信教育ビジネスにおけるリソース不足の課題については下記の記事で詳細をご確認ください。

関連記事:通信教育ビジネスのeラーニング化に必要な準備と運用後のタスクを解説! リソース不足を防ぐには?

通信教育ビジネスをeラーニング化するときの費用


通信教育ビジネスのeラーニング化にあたってコストの把握が重要だとお伝えしました。引き続き、通信教育ビジネスをeラーニング化するときの主な費用について解説します。

システムの初期費用・運用料金

eラーニングシステムを導入する場合は、初期費用と運用料金が発生します。

基本的に月額料金はID数の増加で高くなる仕組みが採用されやすいです。たとえば、500IDで8万円、1000IDで11万円のように決められます。

利用者数に応じて運用コストが増えるため、事業拡大で利益が減る恐れもあります。

コンテンツの作成費・データ変換費・登録費

eラーニングシステムを導入しても、コンテンツがなければ通信教育サービスを提供できません。

あくまで教材を制作しなくてはならず、コンテンツの作成費用が発生します。

データの変換費用・登録費用を支払うことで、既存の教材をシステムで使えるようにすることも可能です。

コース登録費

通信教育ビジネスでは、コンテンツを組み合わせたコース作成により、受講者の幅広いニーズに応えます。

ただ、コース数が多くなると登録作業の負担も増えがちです。

その点、コース登録費用を支払うことで、登録内容や要望をヒアリングしてもらったうえで、コースの登録を代行してもらえます。

テスト登録費

通信教育ビジネスでは、受講者の知識定着や成績アップをサポートするために、テストの作成も不可欠です。

テストの問題が多くなる場合、コースと同様に登録作業の負担が増えることもあります。

テスト登録費用を支払うことで、テストのファイルを提供するだけで、テストの登録を代行してもらえます。

導入サポート費

eラーニングシステムを導入するにあたってさまざまな初期設定が必要です。使い方が難しく感じる場合は、導入サポートを受けることもできます。

導入サポート費用が発生しますが、設定作業やコース作成、ユーザー登録などを手伝ってもらえます。映像通話によるレクチャーを受けることも可能です。

管理者代行費

eラーニングシステムを運用する場合には、受講者へのメール対応、トラブルシューティング、受講者用マニュアルの作成なども必要になります。

人員が不足すると対応しきれない場面も出てくるかもしれません。

その点、管理者代行費用を支払うことで、eラーニングシステムの管理全般をまとめて対応してもらえます。スタッフの対応時間については確認が必要です。

メンテナンス費

eラーニングシステムはメンテナンスが必要です。メンテナンスを怠り、システムトラブルが起きてしまえば、受講者に迷惑をかけてしまいます。

とはいえ、社内でエンジニアがいない場合であれば、メンテナンスを自社で対応するのが難しい場合もあるでしょう。

サーバーの不具合やバージョンアップなどに関して、システムの提供者にメンテナンス費用を見積もりしてもらう必要があります。

オプション費用

eラーニングシステムを導入するときは、別途料金を支払ってオプション機能を追加できる場合があります。たとえば、シングルサインオン機能(※)や、字幕生成機能などがオプション扱いになりやすいです。

必要な機能が標準機能として搭載されていないと、オプション費用でコストが膨らむ恐れがあります。

※ユーザーが1回のログインで複数のアプリやサービス、システムにアクセスできる機能

通信教育ビジネスのeラーニング化でコストを削減するポイント


通信教育ビジネスをeラーニング化するときのコストをお伝えしました。

eラーニング化に必要なコストを知り、導入しづらくなった方もいるかもしれません。

ただ、ポイントを押さえればeラーニング化のコストを削減することは十分可能です。

引き続き、通信教育ビジネスのeラーニング化でコストを削減するポイントを解説します。

無駄な機能を利用しない

eラーニングシステムは、事業者によってかなり細かい機能まで提供されることがあります。

たとえば、ログイン時に顔認証を行える機能や、受講者の集中度データをカメラで取得できる機能などが挙げられます。

便利に見える機能でも、通信教育ビジネスの売上アップに関係がなければ、導入する意味はありません。

不要な機能を搭載すると導入費や運用料金が高くなる恐れもあります。自社に必要な機能を見極め、無駄な機能を搭載したシステムを選ばないようにしましょう。

会員数によって料金が増えないシステムを選ぶ

会員数によって使用料金が高まると、せっかく事業拡大して受講者数が増えても、利益率が低下する恐れがあります。

コスト削減には会員数によって料金が増えないシステムを選ぶことが重要です。

たとえば、同時アクセス数の上限(サーバー容量の上限)によって料金を決めるシステムがおすすめできます。同時にアクセスする人数が上限を超えても追加料金は発生しません。会員数が増えても動作が鈍くならない限り、使用料金を増やさずに運用できます。

eラーニング化で事業拡大を検討する場合は、同時アクセス数で料金を決めるサービスを検討してみましょう。

年間契約を結ぶ

eラーニングシステムによっては、月額払いではなく年間払いを選ぶことで、支払総額を割引してもらえることがあります。

月払いのプランを選ぶときは、年間払いに対応しているか、提供事業者に確認してみましょう。

ただ、年間契約だとシステムの使い心地が悪い場合に、ほかのシステムに乗り換えるのが難しくなります。年間契約を結ぶ場合は慎重に検討しましょう。

フリープランを探す

eラーニングシステムはフリープランで利用できる場合があります。

有料プランと同じ機能を使えるシステムもあり、うまく活用すればコストを大幅に抑えられます。

ただ、利用者数やアップロードできるデータ容量などに制限があるため、事業拡大には不向きです。

個人事業で少人数を対象に通信教育を行いたい場合や、ひとまずeラーニング化を試したい場合などに検討してみましょう。

通信教育ビジネスのeラーニング化でコスト削減するなら「Moodle(ムードル)」がおすすめ!


価格以上の使いやすさを追求!機能にこだわったeラーニングシステム IO Moodle イオムードル

通信教育ビジネスのeラーニング化にあたりコストを削減するポイントを解説しました。コスト削減にはeラーニングシステムの選び方が重要である点に気づけたのではないでしょうか。

とはいえ、eラーニングシステムのサービスはたくさん存在しており、どれを選べばよいのか迷う方もいるかもしれません。

通信教育ビジネスのeラーニング化でコスト削減するなら「Moodle(ムードル)」がおすすめです。

「Moodle(ムードル)」は、2001年に初めてリリースされたeラーニングシステムであり、ユーザー登録・コンテンツ配信・学習・コミュニケーションなどの観点から、通信教育ビジネスに必要な機能を幅広く搭載しています。

売上アップの工夫はもちろん、コスト削減の工夫もたくさん施されており、安定的な運用を実現できるコストパフォーマンスです。

ここでは、コスト削減に役立つ理由がわかるよう、「Moodle(ムードル)」のおすすめポイントをお伝えします。

おすすめポイント1.1ユーザーあたり約98円

「Moodle(ムードル)」は、1ユーザーあたりの月額費用が約98円(※)です。安定的に運用できるように、1ユーザーあたりのコストを徹底的に下げ、コストパフォーマンスを高めています。eラーニングシステムの使用料を最小限に抑えたい方におすすめです。

※ユーザー数1,000人・想定同時接続数30人の場合

おすすめポイント2.会員数によらない料金体系

「Moodle(ムードル)」は、会員数ではなく同時アクセス数で決まる料金体系を採用しています。会員数が増えても値上がりせず、利益率を高めやすい仕組みです。全国展開して会員数・売上ともに前年比の3倍になり、使用料を増やさず利益率を高められた事例もあります。事業拡大で利益率のアップを狙いたい場合に最適です。

おすすめポイント3.カスタマイズで必要な機能だけ使える

「Moodle(ムードル)」には、イオマガジンが必要な機能をカスタマイズした「IO Moodle(イオムードル)」という種類もあります。二段階認証や倍速視聴、催促メールの自動送信、アクセス解析といった機能を追加できる仕様です。使わない機能に余計なコストを支払う必要はありません。

おすすめポイント4.ミニマムプランを用意

「IO Moodle(イオムードル)」では、通信教育ビジネスに最低限必要な機能が搭載された「ミニマムプラン」を提供しています。ユーザー登録や進捗確認、コンテンツ配信、テストの出題、アンケート、チャットなど必要な機能が絞られているため、通信教育ビジネスのコストをギリギリまで抑えられます。

おすすめポイント5.運用コストを減らせる機能を搭載

「IO Moodle(イオムードル)」では、催促メールの自動配信機能を搭載できます。最後まで受講を完了していない受講者に自動で催促メールを配信する機能です。催促メールの送信に人件費が発生しない分、運用コストを減らせます。

おすすめポイント6.マニュアルの作成が不要

イオマガジンがオリジナルで作成した「Moodleマニュアル」を利用できます。管理者用・受講者用のマニュアルを用意しており、管理者・受講者ともにシステムの疑問を解決できます。マニュアルの作成コストを削減できるだけでなく、問い合わせ対応減による運用コストの削減も実現可能です。

通信教育ビジネスのeラーニング化に不安があればイオマガジンに相談!


今回は、通信教育ビジネスをeラーニング化するときのコストについて解説しました。

通信教育ビジネスをeラーニング化するにあたって、システムの初期費用や運用料金をはじめ、コンテンツの作成費、コース登録費、テスト登録費、導入サポート費など、さまざまなコストが発生します。

特に運用料金は会員数によって膨れ上がりやすく、受講者が増えると利益率が低下しやすい点に注意が必要でした。コストパフォーマンスを重視するなら会員数によらない料金体系を検討してみましょう。

今回ご紹介した「Moodle(ムードル)」「IO Moodle(イオムードル)」は受講者が増えても料金は変わりません。事業拡大で収益を高めたい方や、利益率の低下に不安がある方はぜひ利用を検討してみてください。

「Moodle(ムードル)」「IO Moodle(イオムードル)」がコスト削減・売上アップに役立つ理由をさらに詳しく知りたい方は下記の資料もぜひご覧ください。

関連記事:通信教育のオンライン化で売上が3倍に!

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通信教育ビジネスにおすすめ Moodleの機能・事例を知りたい 資料ダウンロード

■「Moodle(ムードル)」とは?

eラーニングプラットフォーム「Moodle(ムードル)」は、現在、世界で4.0億人が利用しているeラーニングシステムです。レスポンシブデザイン採用のため、PCやタブレット、スマホなど、デバイスを選ばずに使えるマルチプラットフォーム型になっています。無償で配布されるアプリ(iPhone、アンドロイド)をご利用いただければ、通信環境がないところでも学習可能です。
配信コンテンツは、テキスト・PDF・動画・HTML5・SCORMなどにも対応。テストも、○×式・4択式・記述式・穴埋め式など、多彩な形式に対応しています。
大学や病院、大企業を中心に日本での導入実績も多く、使いやすいと評判のオンライン学習システムです。

■「Moodle(ムードル)日本語マニュアル(対象バージョン:4.1)」の無料提供中!

「Moodle(ムードル)」には正式な日本語マニュアルが存在しません。そのため、「この機能はどのように使うの?」というちょっとした疑問を解決するのも大変です。そこで、イオマガジンでは日本語のオリジナルマニュアルを作成しました。基本的な機能から応用編の便利機能まで、画像付きでわかりやすく解説しているので、この一冊があれば、スムーズに「Moodle(ムードル)」を使いこなすことが可能です。
※尚、当マニュアルは普段お使いのgmailをお知らせいただき、オンライン版でご利用いただく形です。お申込み時にご入力いただいたメールアドレスを利用し共有いたしますので、ご留意ください。

■イオマガジンとは?

イオマガジンは、スタンダード市場上場の「城南進学研究社」のグループ会社であり、また「Moodle(ムードル)」の正式パートナーです。日本の大学や病院、企業さまに対し、「Moodle(ムードル)」の構築・運用・カスタムなどをサポートしています。「何度でもチャレンジできるセカイを」をモットーにしながら、人生100年時代の大人の学び(リカレント教育)をサポートしています。

▼Moodleに関するお問い合わせはこちらから

■本リリースに関するお問合せ■
株式会社イオマガジン:沖田、成家

hp: https://www.io-maga.com
e-mail: sales@io-maga.com
TEL: 03-6384-5740