会社を成長させるうえで最も基本的な方法が人材育成です。社員のレベルアップに向けて社員研修を検討している教育担当者も多いでしょう。社員研修にはさまざまな種類があり、効果や利便性が異なります。社員の階層にも種類があり、対象者に応じた研修を検討しなければなりません。今回は社内研修の種類や対象者の種類などを中心に解説します。社会人から需要のある社内研修にも触れているので、実施内容に迷っている方はぜひ参考にしてみてください。

社内研修の主な種類

---

社内研修とは、研修を外部に委託せずに社内のリソースを活用して実施する研修です。

社内研修は主に下記のような種類に分けられます。

・OJT

・集合型研修（座学研修）

・eラーニング

・オンライン研修

・ロールプレイ

・グループワーク

それぞれの種類を解説します。

OJT

OJTとは、On-the-Job Trainingの略であり、社内の仕事を通して必要な知識やスキル、考え方、勤務姿勢などを習得させる研修トレーニングです。

たとえば、ミーティングで使う資料の作成をお願いして、完成物について文字の大きさや句読点の使い方、見栄えを良くする方法などを指導します。

インプットではなくアウトプットをベースとした学習なので、知識やスキルを効率的に定着させられるでしょう。

集合型研修（座学研修）

集合型研修とは、会社で社内メンバーに対して社内講師が授業を行う研修をさします。受講者が座席に座って研修を受けるのが一般的であり、座学研修と呼ばれることが多いです。

プロジェクターで映像を投影したり、ホワイトボードに書き込んだりするなどして授業を行います。

1回で複数人にまとめて研修を行える点が効率的です。ネットワーク異常による研修の中断もないので、予定通りに授業を進行できるのも安心でしょう。

教育担当者は部屋や社内講師、設備（モニターやプロジェクターなど）を準備する必要があり、参加者は会社まで足を運ばなければなりません。準備とコストの観点からは負担が大きい研修方法です。

eラーニング

eラーニングとは、electric（電子的な）とLearning（学び）を組み合わせた言葉であり、パソコンやスマートフォン、タブレットなどの電子媒体を用いて実施する研修形態をさします。

たとえば、システム上でWordやExcelの基本を学べる研修や、TOEICのスコアアップを目指す研修などをホームページで告知して、いつでも社員が通年で受講を申し込めるようにします。

eラーニングであればスマートフォンでも学習できるので、忙しい社員でも隙間時間を有効活用して社内研修を受講可能です。

eラーニング研修のそのほかのメリットは下記の記事でも解説しているので、こちらもぜひ参考にしてみてください。

eラーニング研修とは？ オンデマンド研修との違いやメリット、開催・受講の準備などを解説！

オンライン研修

オンライン研修とは、インターネット接続を前提とした研修方法です。

近年、Web会議ツールの普及が進み、インターネット上に会議ルームを用意して社内研修できるようになりました。オンライン研修は、基本的にWeb会議ツールによる研修というイメージが定着しつつあります。

代表的なツールがZOOMです。参加者は、研修主催者から送られたURLをメールやチャットなどでクリックするだけで、場所を問わずパソコンやスマホなどから社内研修に参加できます。

ただ、参加者は研修に向けて都合のよい日時を確保する必要があり、いつでも好きなときに研修を受けられるわけではありません。業務が忙しい職場の場合、好きなタイミングで学習できるeラーニング研修の仕組みが適しているでしょう。

ロールプレイ

ロールプレイは「役割（role）」と「演じる（play）」を組み合わせた言葉であり、想定場面における登場人物を演じさせる研修方法です。

たとえば、顧客に対する商品のプレゼンや、カスタマーセンターの電話応対など、さまざまなシチュエーションを想定して社員を訓練できます。

OJTと違って実際の仕事に取り組むわけではありません。失敗しても会社に損害を与えることがなく、参加者も気軽に挑戦しやすくなっています。

座学の研修とは違ってアウトプットが主体の研修であり、知識やスキルも定着しやすいでしょう。

グループワーク

グループワークは、社内メンバー同士の話し合いをベースとして、各自の経験や背景を共有しながら課題を解決する研修方法です。

人の話を聞く力や自分の意見を伝える力、時間内に答えを導く力など、チームワークに必要なスキルを効率的に習得できます。

グループワークで良質な解決策が浮かべば、社内の課題に対処することもできるでしょう。

社内研修における対象者の種類

---

会社にはさまざまな階層に属する社員が在籍しています。階層によって必要な知識やスキルなども異なるため、対象者をよく考えたうえで社内研修も行わなければなりません。

社内研修における対象者の種類は下記の通り階層別に分けられます。

・新入社員

・若手社員

・中堅社員

・管理職

・経営層

それぞれの立場とともに実施すると望ましい社内研修の例などを解説します。

新入社員

新入社員は、会社に入社したばかりの社員をさします。

会社のプロジェクトに素早く参画できるよう、働き方の基礎を習得する必要があります。

したがって、自己紹介や敬語、マナー、電話対応、名刺交換など、ビジネスで最低限必要な知識やスキルに関する社内研修が必要です。

最近ではZ世代（1990年代半ばから2010年代序盤に生まれた世代）という効率や多様性を重視する若者も増えてきています。反感を招かないよう、Z世代の価値観に配慮した社内研修も求められるでしょう。

若手社員

若手社員は、入社1年目～3年目の社員をさします。

基本的に、上司から与えられた業務を適切にこなせるレベルに到達しています。

ただ、自分で判断できるようにならなければ、仕事のスピードは速くなりませんし、上司の機動力も低下します。

自分で考え勇敢かつ効率的に動ける人材に育成する必要があります。

そのため、レジリエンス向上やタイムマネジメント、問題解決などに関する社内研修などが重要です。

中堅社員

中堅社員とは、会社によって定義が異なることもありますが、一般的に入社3年目以降で主任や課長といった役職を持たない社員をさします。

未来のリーダー候補となる人材です。組織の中核として、周囲を巻き込みながら業務を遂行できるように成長させなくてはなりません。

周囲を巻き込むためには、関係者から信頼を集め、ゴールをわかりやすく共有して、協力を促す力が求められます。

中堅社員には、信頼感や段取り力、人を動かす力などを習得できる社内研修が最適です。

管理職

管理職は新入社員や若手社員、中堅社員などを統率する立場をさします。

管理職には、組織を維持・拡大していくために、部下育成・業務改善・目標管理・リスク管理などに関する能力が必要です。

ベースとなるスキルを挙げるとすれば、マネジメントスキルでしょう。管理職のマネジメントスキルが低ければビジネスが停滞してしまいます。

会社にとってはマネジメント力を高める社内研修も必要不可欠です。

経営層

ここでいう経営層とは取締役をはじめとする経営者をさします。

経営層は企業内部の不祥事を予防したり、顧客との関係を良好に築いたりする必要があります。

そのため、労働法や個人情報保護法、下請法、独占禁止法、会社法など、さまざまな法律知識が必要です。

各種法律を学べる社内研修を準備しておくのが望ましいでしょう。

社内研修の計画前に知っておきたい社会人が受けたい研修

---

受講者が望まない社内研修を企画すれば、費用対効果は下がる可能性が高いです。

的外れな社内研修を実施しないためには、社会人が受けたいと思う研修を知っておくことが重要です。

社会人が受けたい研修を知るのに適したアンケート調査があるので、引き続きご紹介します。

株式会社学情は2023年7月25日～8月2日の期間にわたって、20代の仕事観や働く意識を明らかにするために、入社研修に関するアンケート調査を実施しました。

入社時に研修で学びたいことについての回答結果は下記の通りです。

入社時に研修で学びたいこと	割合（複数回答可）
業務で必要になるスキル	84.1%
仕事の進め方	82.5%
コミュニケーションツールなど社内システムの利用方法	65.9%
会社の規定・ルール	51.3%
事業・部署の紹介	43.0%
ビジネスマナー	42.7%
会社の歴史やカルチャー	17.5%
その他	1.0%

参照：入社研修の有無や充実度を意識する20代が、9割に迫る。「自己学習と研修の両軸で、スキルを習得したい」の声（株式会社学情）

すでに新入社員にはビジネスマナーを学ばせる必要があるとお伝えしましたが、新入社員の目線では業務で必要になるスキルと仕事の進め方に関する内容を特に学びたいようです。

「研修内容が実際の業務に直接役立つかどうか」という視点が、研修内容を決めるときに最も重要だとわかります。

近年はIT技術の発展が目覚ましく、新しいスキルが会社で必要になる場面が多いです。研修内容が決まらないのであれば、現在会社で求められる最重要スキルを洗い出し、リスキリングに関する社内研修を行ってみるとよいでしょう。

なお、リスキリングについては下記の記事で詳細を解説していますので、気になった方は参考にしてみてください。

リカレント教育とリスキリングの違いは？ メリット・デメリット、経済産業省・文部科学省の関連事業を解説

社内研修で何をするか迷ったときは?

---

すでにアンケート調査の例をご紹介しましたが、会社によって集まる人材は異なるので、実施したほうがよい研修について、必ずしも各社で参考になるとは限りません。

社内研修で何をするか迷ったときは、どんな研修を受けたいか自社でアンケートを取ることも検討しましょう。

ただ、紙媒体でアンケート用紙を作成して配布すると、回収の手間がかかってしまいます。忙しい社員であればアンケートを提出するのを忘れてしまうこともあるでしょう。

最近ではオンラインでアンケートを簡単に作成して共有し、リアルタイムで回答を分析できるツールが身近になっています。

オンライン上のアンケートであれば、スマートフォンやパソコンから隙間時間を見つけてスムーズに回答してもらえます。

社内研修の企画を立てるときに活用してみるとよいでしょう。

eラーニング研修を実施するのにおすすめのシステム

---

社内研修の種類を知ってeラーニング研修に興味を持った方もいるでしょう。

eラーニング研修をスムーズに実施できる環境を整えたいのであれば、eラーニングプラットフォーム「Moodle（ムードル）」がおすすめです。

Moodleは、世界で3億人以上から利用され、日本の大学市場普及率は約40%となっています。

eラーニング研修に必要な動画配信やテスト作成、ユーザー登録、進捗管理などが簡単に行えます。アンケートの実施も「Moodle（ムードル）」内で完結するので便利です。

ISMS規格の「ISO27001」も取得しており、ウィルス対策や不正アクセス対策なども施されています。

情報漏えいのリスクが気になる方でも、安心してeラーニング研修を実施できるでしょう。

社内研修向けeラーニングシステムの導入はイオマガジンに相談！

---

今回は、社員研修の種類と対象者に適した実施内容などを解説しました。

社員研修には、社内の仕事を通して知識やスキルを習得させるOJT、ネット上のWeb会議室で研修を実施するオンライン研修、社内メンバー同士の話し合いをベースに課題解決を目指すグループワークなどがありました。

新入社員であればビジネスマナーや業務で必要になるスキルの社内研修が適しており、中堅社員であれば関係者を巻き込む業務遂行スキルに関する社内研修が適しています。

社内研修の実施環境を整備したいのであれば、今回紹介した「Moodle（ムードル）」のようなeラーニングプラットフォームの導入がおすすめです。ただ、eラーニングプラットフォームをスムーズに導入できるか不安な方もいるでしょう。

「Moodle（ムードル）」の正式パートナーのイオマガジンは、サポート担当がZOOMレクチャーでスムーズに運用を開始できるよう導入支援プランを用意しています。また必要な機能を網羅したカスタマイズ不要の「IO Moodle（イオムードル）」は、専門的な知識がなくても安心して導入できます。「Moodle（ムードル）」「IO Moodle（イオムードル）」について少しでも気になった方は、ぜひイオマガジンまでご相談ください。